当社では各種制御機器との接続を行ない、緊急地震速報受信端末との自動連携の実績が豊富にあります。当社で構築実績のある自動連携ソリューションをご紹介致します。なお、制御機器側の提案も可能ですので、ぜひ問合せ願います。
大きな揺れが来る前に、エレベーターを最寄り階に停止させ乗客を素早く避難させることができます。エレベータ内での閉じ込め防止を目的としています。
受信装置(FTE-MJ)本体のリレー接点を使用して放送設備を自動起動(設定)し、音声合成ユニットからの音声を自動放送させます。
100dBを超えるような環境(工場、広域施設など)で連絡用PHSシステムと連携し音が聞こえにくい、伝わりにくい人へ緊急地震速報を通知します。
入退出ゲートと連携し、地震の揺れが来る前に自動開閉させることにより避難道確保を目的としています。
大きな地震を検知すると自動扉制御機器により、扉が開きます。扉が開くと自動的に放射線照射機器も自動停止します。
監視カメラシステムと連携することで携帯電話のテレビ電話機能で地震発生時の現地映像を遠隔からでもキャッチできます。
同一工場内や最寄りの工場に対し、無線を使用し、再配信する仕組みです。社内LANの利用不可や、配信費用の削減を目的としています。
緊急地震情報配信サービス1契約で、複数台の設置が可能です。広範囲への通知、配信費用1契約での配信を目的としています。
現在、緊急地震速報の伝達や利用に関する端末の機能や配信能力について特に定めがなく、中には個人の危険回避の利用に限定している端末を、高度な条件設定が要求される公共交通機関の制御に使うなど、利用方法にそぐわない端末や配信を用いている例が見られております。気象庁が現在検討されております「緊急地震速報を適切に利用するために必要な受信端末の機能及び配信能力に関するガイドライン（案）」に記載されております。
当社では、高度な条件設定が要求される機械・館内放送設備等の自動制御で多数の導入実績があります。
緊急地震速報システム導入時における比較ポイントをご紹介させて頂きます。
主なポイントは、
・死活監視の有無
・回線や端末の異常時の対応の有無
・保守サービスの有無
・問合せ先の有無
・別途費用の明確化
だと当社では認識しております。
死活監視がされていないと、受信端末の正常確認が出来ません。異常発生時に、 自動的に異常通知メールを送信するだけでは確実な復旧が出来ません。保守サービスがないと、受信端末機器類の故障時には多大な費用が発生します。構築に際し別途費用が多いと 、全体でかかる予算の把握が出来ず社内予算申請が出来ません。
既に他のサービスでの緊急地震速報システムをご利用中の皆様、またこれから緊急地震速報システム導入を検討されているお客様におかれましては、下記 ポイントを考慮し比較検討して頂ければ幸いです。
